為替レートの変化の原因とは

為替レートは通貨と通貨の交換レートです。通貨とは米国のドル、ユーロ圏のユーロ、英国のポンド、日本の円、南アフリカのランド、オーストラリアのオーストラリアドル、ニュージーランドのニュージーランドのニュージーランドドル、トルコのトルコリラなどです。

通貨を交換するということは、もらいたい通貨と渡したい通貨があるということになります。ではどういう通貨が欲しいか？やはり景気がいい国の通貨です。逆にどういう国の通貨を渡したいか？そうか、そうです。景気の弱い通貨です。つまり通貨の交換レートである為替レートを見ているとどの国の景気がいいのか、悪いのかがわかるのです。

例えば米国のドルと日本の円の交換レートはドル/円（ドルエン）です。ニュースなどで本日の為替レートは・・・このような時は必ずドル円の為替レートが表示されます。そして、円安・円高という言葉で表現されます。次に円安・円高をご説明しましょう。

●円安とは

円安とは、ドルに対して円が売られている状態をさします。1ドル＝100円から1ドル＝110円になる状態です。1ドルをもらうために100円を払えばよかったのに、110円を払わなければならくなった状態。つまり円の価値が下がったため円をたくさん払わなければドルをもらえなくなったということです。円安は、ドル買い円売りという言われ方もします。

●円高とは

円高とは、ドルに対して円が買われていう状態をさします。1ドル＝100円から90円になる状態です。円安とは逆に、1ドルをもらうために100円を払えばよかったのに、90円を払えばよい状態。つまり円の価値が上がったため円を少し払えば、ドルをもらえることになったということです。円安は、ドル売り円買いという言われ方もします。

サブプライム問題がおこった際の、為替相場の動きは歴史に残るものになりました。1ドル110円が半年後には90円台に。

ここで2007年7月以降の為替相場の推移に触れたいと思います。７月のドル円相場は、良好な米景気指標を背景に123.67円まで円安が進行したものの、10日の米格付け会社によるサブプライムローン関連証券の格下げ検討を受け、120.99円まで円高ドル安が進行。その後、同問題に対する懸念が燻る一方、米株高や低調な国内景気指標もあり、122円前後での小康状態を保っていたものの、下旬以降は、サブプライム問題に対する懸念が広がりをみせるにつれ、世界的な株安・リスク削減のための円買い戻しの動きが顕在化し、26日には118.02円まで円高が加速。こうした情勢下、参院選での自民党の歴史的な大敗も影響は限られ、その後も118円台での円高値圏での推移が持続。

サブプライム問題により、米系証券会社であるリーマンブラザーズの破綻で一気に金融縮小がおこり米系銀行やローン会社が破たん、国有化に。これをうけ米国の株価は1万円割りとなり、米国の資産売却により米ドルが売られるに売られ、一気に90円台に。

2011年にはいり、米国、ユーロ、日本の景気が持ち直しているものの為替レートは乱高下を繰り返しています。